ここ数年、MITやスタンフォードを中心としたアメリカの大学によるオープンエデュケーションが加速している。大学の良質なコンテンツが動画、スライド、配布資料も充実し、それに無料で公開されているのだ。
単純に授業資料を公開するのはOCW（オープンコースウェア）と呼ばれ、日本の大学でも古くからおこなわれている（参考：JOWC）。しかし、ここで紹介されている各大学のOCWのページに行ってもらえれば分かるが、講義動画が公開されているのはごくわずか。ほとんどが講義資料・スライドの公開か、酷いところはシラバスをただ載せただけというレベルに留まっている。
しかし、アメリカを中心に始まっているオープンエデュケーションの波はここに留まらない。各講義の講義動画フル再生はもちろんのこと、講師と学生同士の掲示板や簡単なテストが行える教育ツールまで備えているところもある。これらは従来のOCWに対し、MOOCs（ムークス：Massive Open Online Courses）と呼ばれることが多い。
そして、更にその一歩先に行くのが、こうした複数の大学の優良コンテンツを集めたり、優秀な講師陣に本格的なオンライン用の教育コンテンツを作成してもらい、提供を行っているサイトだ。代表的なものとしてはedx（MIT、ハーバード）、Udasity（スタンフォード）、Coursera（スタンフォード）が上げられる。これらはオンライン講座になっており、公開期間を限定したり、修了テストを行ったり、単位（講座内でしか認定されないが）を発行したりもしている。ここまで用意されると、まさに無料で通える大学・学校と捉えてもいいだろう。
東大もようやくCourseraに講義科目を提供し始める（2013年秋スタート）が、こうしたオープンエデュケーションは日本にはどこ吹く風という感じで過ぎ去ってしまう感じがある。むしろインド、中国、アフリカ諸国などの新興国はこうした一流の大学での講義コンテンツを無料で受けられるというムーヴメントに乗ろうとしているのだ。なぜなら人口増しているこうした国々は、まずは国内の産業振興や都市開発に重きを置き、人材を育成するという教育予算にはなかなか重きを置くことができない。それにそうした高等教育を支える人材がそもそも不足しているということもある。こうした国々にとっては、オープンエデュケーション基盤を丸ごと取り込んで、国内の人材育成に活用しようとしているのだ。
対して、提供側はこうしたコンテンツを利用した世界中の学生を、自らの学校の新しい学生として迎えようともしている。逆に本国までこなくても、単位を発行する科目に対しては課金を行うことで、少額でも全世界から集金することができれば、その額は想像を超えるようなものになってくるだろう。
こうみると、そもそも学校に通うことの意義が学校側にも求められる時代になっている。教え教えられるというところに価値を見出す時代は、こうしたオープンエデュケーションの拡がりによって過去のものになりつつあるのだ。スマートフォン、タブレットをただ使うだけの教育ではなく、ネットという知の宝庫にアクセスできる窓としての使い方も考えねばならぬだろう。少子化に伴って、現役学生数が減少し始めている日本において、日本の各大学はこうした世界の流れに対抗できる価値をはたして見出せるのだろうか？
